中尾 彰宏 情報学環・学際情報学府 教授
ポスト5G後半以降 (2025)においては、(1) オープン性の高いソフトウェアを活用するインフラ機器構成（ソフトウェア化）(2)公衆網・自営網の設備共用、が当たり前となるというビジョンに基づき、MNO (Mobile Network Operator)の設備をソフトウェア化・クラウド化して、自営網の運用主体に共用可能とし、ローカル5G等の自営網のインフラ実装における価格破壊を実現する 。
そのため、地域展開の大幅なコスト削減を実現する「設備共用」のモデルを、「MNO+ベンダー＋大学＋SIer」の産学連携により3ステップによるPoC開発の実施と有効性の確認を進め、実用化につなげる。本研究開発により、ローカル5G+5Gの設備共用と6Gへのスライシング収容などの新規技術を確立する。
なお、本件は、経産省とNEDOの「ポスト 5G情報通信システム基盤強化研究開発事業／先導研究」に関わる公募に対して採択されたものです。
共同実施者
- 楽天モバイル株式会社
- 日本電気株式会社
- NECネッツエスアイ株式会社
