オープン性を活用する公衆網•自営網の設備共用技術の先導的研究開発

中尾 彰宏 情報学環・学際情報学府 教授

ポスト5G後半以降 (2025)においては、(1) オープン性の高いソフトウェアを活用するインフラ機器構成(ソフトウェア化)(2)公衆網・自営網の設備共用、が当たり前となるというビジョンに基づき、MNO (Mobile Network Operator)の設備をソフトウェア化・クラウド化して、自営網の運用主体に共用可能とし、ローカル5G等の自営網のインフラ実装における価格破壊を実現する 。
そのため、地域展開の大幅なコスト削減を実現する「設備共用」のモデルを、「MNO+ベンダー+大学+SIer」の産学連携により3ステップによるPoC開発の実施と有効性の確認を進め、実用化につなげる。本研究開発により、ローカル5G+5Gの設備共用と6Gへのスライシング収容などの新規技術を確立する。

なお、本件は、経産省とNEDOの「ポスト 5G情報通信システム基盤強化研究開発事業/先導研究」に関わる公募に対して採択されたものです。

ポスト5G後半の課題
超知性コンピューティングアーキテクチャ技術概要

共同実施者

  • 楽天モバイル株式会社
  • 日本電気株式会社
  • NECネッツエスアイ株式会社

関連するSDGs項目

  • 目標9:産業と技術革新の基盤をつくろ

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